テナントビルや商業施設にクリニックを開業する際、内装工事の打ち合わせで頻繁に登場するのがA工事・B工事・C工事という区分です。特にB工事とC工事の違いや費用負担の仕組みを把握していないと、開業準備の途中で想定以上の工事費が発生し、資金計画が大きく狂ってしまうことがあります。

この記事では、それぞれの工事区分の違いや具体的な工事内容、契約前に確認しておきたい注意点について解説します。

内装工事の区分（A工事・B工事・C工事）とは？

テナント物件の内装工事は、誰が費用を負担するか（費用負担者）と、誰が工事業者を選ぶか（業者選定権）の組み合わせによって、A・B・Cの3つに分けられます。クリニック開業において特に関わりが深いのはB工事とC工事です。

A工事（ビルオーナー側の工事）

ビルの躯体（建物の骨組み）や共用部分、基本的なインフラ設備に関する工事です。費用負担・業者選定ともにビルオーナー側が行うため、原則としてクリニック側が費用を支払うことはありません。

主な工事内容： 外壁、屋上、共用廊下、エレベーター、建物の基本となる電気・給排水の幹線設備など

B工事（オーナー指定業者によるクリニック負担の工事）

クリニック側の要望によって行う工事のうち、ビル全体の安全性や設備管理に影響を与える部分の工事です。費用はクリニック側が負担しますが、建物の構造や防災設備に関わるため、工事業者はビルオーナーが指定します。

主な工事内容： 空調設備の増設・移設、防災設備（スプリンクラー・火災報知器・排煙設備）の変更、分電盤の容量アップ、給排水管の引き込み、建物の外観に関わるサイン（看板）工事など

C工事（クリニック側で業者を選べる工事）

クリニックの専有部分（室内）の仕上げやレイアウトに関する工事です。費用負担・業者選定ともにクリニック側が行うため、相見積もりをとって適正価格の業者に依頼したり、医療施設の実績が豊富な内装業者を選んだりすることができます。

主な工事内容： 診察室や待合室の間仕切り壁、床・壁・天井の仕上げ、受付カウンターや造作家具の設置、室内の照明器具、医療機器の設置に伴う室内の配線・配管工事など

なぜB工事は費用が高くなりやすいのか？

テナント開業において、内装費が予算をオーバーする主な原因の一つがB工事です。B工事は一般的な内装工事と比べて費用が高くなる傾向があり、その理由を事前に理解しておく必要があります。

相見積もりがとれないため価格競争が起きにくい

B工事はビルオーナーが指定する業者（ビルの管理会社や建設時の施工会社など）に発注することが契約条件となっています。クリニック側で別の安い業者を選ぶことができないため、提示された見積もり金額のまま契約せざるを得ないケースが多くなります。

ビル側の管理費や諸経費が上乗せされる

指定業者が実際の施工を下請け業者に依頼する際、元請けとしての管理費や諸経費が加算されます。また、営業中のビル内で工事を行う場合は、他のテナントへの配慮から騒音や振動が出る作業を夜間や休日に限定されることがあり、その分の割増人件費が発生します。

クリニック開業でB工事が発生しやすいケース

クリニックは一般のオフィスや物販店と比べて特殊な設備を必要とするため、B工事の範囲が広がりやすい特徴があります。物件選びや設計の段階で、以下の項目に該当するかをチェックしておきましょう。

部屋数を多く区切るレイアウト（防災・空調の増設）

クリニックでは診察室、処置室、レントゲン室、待合室、スタッフルームなど、空間を細かく間仕切りします。消防法上、壁で区切られた個室ごとに火災報知器やスプリンクラー、換気扇、空調の吹き出し口が必要になるため、既存の設備を移設・増設するB工事が大量に発生します。

医療機器の導入に伴う電気容量の増設

レントゲン装置やCT、滅菌器、電子カルテシステムなど、多くの医療機器を同時に稼働させるには大きな電気容量が必要です。テナント区画に引き込まれている既存の電気容量では足りない場合、ビルの電気室から配線を増強するB工事が必要になります。

診療科特有の給排水工事

内視鏡の洗浄機や、人工透析、歯科ユニット、各診察室の手洗い場などを設置する場合、給水管や排水管の増設・ルート変更が伴います。床下の配管やビル全体の排水管に接続する作業は、漏水リスクを防ぐためにB工事に指定されることが一般的です。

B工事のトラブルと予算オーバーを防ぐための対策

B工事は完全にゼロにすることは難しいものの、物件契約前の確認と設計の工夫によって費用を抑えることは可能です。

物件契約前に工事区分表（B工事の範囲）を確認する

賃貸借契約を結ぶ前に、ビル側が定めている工事区分表を取り寄せましょう。どの設備がB工事に該当するのか、指定業者の単価水準はどの程度かを事前に把握しておくことで、契約後の想定外の出費を防げます。

B工事の見積もり内容を設計士やC工事業者と精査する

B工事の指定業者から見積もりが出たら、そのまま承認するのではなく、クリニック側の設計士やC工事を依頼する内装業者に内容を確認してもらいましょう。工事範囲がC工事と重複していないか、不要な仕様が含まれていないかを専門家の視点でチェックし、必要に応じてビル側と調整・交渉を行います。

テナント退去時の原状回復の範囲もあわせて確認する

B工事で増設した設備や間仕切りについて、将来クリニックを退去する際の原状回復義務がどうなるかも重要なポイントです。退去時の解体・復旧工事もB工事（オーナー指定業者）で行わなければならない契約になっていると、退去時にも高額な費用がかかるため、契約前に条件を確認しておきましょう。

まとめ

テナントビルでのクリニック開業では、費用負担と業者選定の違いによってA工事・B工事・C工事に区分されます。特にクリニック側が費用を負担しつつ業者を選べないB工事は、間仕切りに伴う防災・空調設備の増設や電気容量のアップなどによって高額になりやすい傾向があります。

物件を決める際は、家賃や広さだけでなく、B工事の範囲や既存のインフラ設備（電気・給排水・空調）がクリニックの要件に合っているかを事前に確認することが大切です。設計士や医療物件に詳しい内装業者と連携し、物件契約前の段階からトータルの工事費用を見積もったうえで判断することをおすすめします。