整形外科クリニックの売上のカギを握るのは運動器リハビリテーションです。リハビリ部門をいかに回していくかがクリニック経営を大きく左右します。

そのためには、施設基準を満たす理学療法士（PT）や作業療法士（OT）の確保が欠かせません。しかし、リハビリ職の採用競争は厳しく、採用後の定着や近隣他院との差別化も含めて事前の計画が必要です。

この記事では、運動器リハビリの運用を中心に据えたクリニック経営のポイントについて、施設基準ごとの要件やPT・OTの確保方法、他院との差別化、物件選びや資金計画の要点を整理して解説します。

はじめに：整形外科における運動器リハビリの重要性

整形外科クリニックの経営において、診療報酬の大きな柱となるのが運動器リハビリテーションです。運動器リハビリテーション料は、患者1人あたり1回（20分）を1単位として算定でき、1日に複数単位を実施することが可能です。診察を受けた患者に対して継続的な運動器リハビリを提供することで、定期的な通院につながり、クリニック全体の収益を安定させる基盤となります。

運動器リハビリテーション料の区分と算定点数、人員の要件は以下の通りです。

1人が担当できる単位数の上限

理学療法士（PT）や作業療法士（OT）が実施できるリハビリの単位数は、診療報酬上のルールで上限が決まっています。

1日あたりの上限は原則18単位（1単位＝20分。状況により最大24単位まで）、1週間あたりの上限は108単位までとなっています。

このように、どの施設基準を取得するかによって点数が大きく異なり、必要な人員要件も変わります。高い点数を算定してリハビリを安定して回すためには、基準に合わせたスタッフの確保と、日々の予約枠を滞りなく稼働させる体制づくりが不可欠です。

運動器リハビリの区分で売上はどう変わる？

運動器リハビリテーション料は、取得する区分によって1単位あたりの点数が異なります。特に運動器リハビリテーション料（Ⅱ）と運動器リハビリテーション料（Ⅲ）では点数に2倍の開きがあり、日々の稼働が積み重なることでクリニック全体の売上に大きな差が生じます。

スタッフ1名が上限である週108単位（月4週換算で月432単位）を実施した前提で、それぞれの収益を整理します。

運動器リハビリテーション料（Ⅲ）の場合

運動器リハビリテーション料（Ⅲ）の1単位あたりの点数は85点（850円）です。スタッフ1名が週108単位を担当した場合、週の売上は91,800円、月間（432単位）では367,200円となり、年間換算では約440万円の算定額となります。 

• 1単位あたりの点数：85点（850円）

• スタッフ1名あたりの週売上（108単位）：91,800円

• スタッフ1名あたりの月間売上（432単位換算）：約36.7万円

• スタッフ1名あたりの年間算定額：約440万円

運動器リハビリテーション料（Ⅱ）の場合

運動器リハビリテーション料（Ⅱ）の1単位あたりの点数は170点（1,700円）と、区分Ⅲのちょうど2倍です。

スタッフ1名が週108単位を担当した場合、週の売上は183,600円、月間（432単位）では734,400円となり、年間換算では約880万円の算定額となります。同じ業務量であっても、区分Ⅲと比べてスタッフ1名あたり年間約440万円の差が生じます。

区分Ⅱの人員要件である常勤2名体制で上限近くまで稼働した場合、リハビリ売上は月間で約146万円、年間では約1,760万円規模に達します。常勤PT・OTの確保は必要になりますが、区分Ⅱ以上を取得することで売上を大きく伸ばすことができます。

• 1単位あたりの点数：170点（1,700円）※区分Ⅲの2倍

• スタッフ1名あたりの週売上（108単位）：183,600円

• スタッフ1名あたりの月間売上（432単位換算）：約73.4万円

• スタッフ1名あたりの年間算定額：約880万円

• 常勤2名体制での年間売上：約1,760万円

区分Ⅱと区分Ⅲの売上比較

それぞれの区分での売上を整理すると、次のようになります。

試算の通り、同じ稼働量でも運動器リハビリテーション料（Ⅱ）を取得できるかで収益は大きく変わります。常勤スタッフを雇う場合、運動器リハビリテーション料（Ⅲ）では人件費の回収が難しい一方、運動器リハビリテーション料（Ⅱ）であれば収益を確保しやすくなります（実際には計画料などの算定も加わります）。

そのため開業当初から運動器リハビリテーション料（Ⅱ）を見据え、面積を満たす物件選びと人員の採用計画を進めておく必要があります。

整形外科クリニックの物件選びのポイント

整形外科の物件選びでは、取得するリハビリテーション料の区分が大きく影響します。運動器リハビリテーション料（Ⅱ）を取得する場合、診察室や待合室とは別に、45㎡以上の独立した専用スペースをリハビリ室として確保することが必須条件となります。室内の柱などにより有効面積が基準を下回ることもあるため、事前の寸法確認が必要です。

必要な広さは50〜60坪程度

45㎡（約13.6坪）のリハビリ室を独立して配置する場合、クリニック全体としては50坪から60坪程度の床面積が一つの目安になります。

診察室や処置室、レントゲン室、待合室、受付などを無理なく配置し、スタッフや患者の動線を妨げない設計にするために必要な広さです。ウォーターベッドや牽引機といった物理療法機器を導入する場合は、その設置台数に応じた追加スペースも見込んでおく必要があります。

通院のしやすさと段差への配慮

運動器の疾患を抱える患者は歩行が困難なケースや車椅子を利用するケースが多くなります。

そのため、物件は1階の路面が理想的ですが、2階以上の空中階を選ぶ場合は車椅子が乗れるエレベーターの有無が必須となります。あわせて、エントランス周辺の段差の有無やスロープの設置可否、郊外型であれば必要台数の駐車場を確保できるかどうかも確認しておく必要があります。

整形外科クリニックのスタッフ採用のポイント

運動器リハビリテーション料（Ⅱ）を取得するためには、専従の常勤理学療法士（PT）または作業療法士（OT）を2名以上確保する必要があります。理学療法士などは転職市場でも人気の職種であり、他院との争奪戦になりやすいため、いかに自院を選んでもらえる魅力的な求人募集ができるかが重要になります。

近隣相場を把握して給与条件を設定する

計画通りに常勤スタッフを確保するためには、給与条件の設定が重要です。近隣の整形外科クリニックや病院の求人条件を事前にリサーチし、周辺相場よりも有利な給与水準や休日設定を提示することで応募を集めやすくなります。医院側の総人件費負担を考慮しつつ、競合負けしない待遇設計を組み立てる必要があります。

ホームページで魅力をしっかり伝える

求職者の多くは応募前にクリニックのホームページを確認します。開院前であっても採用専用ページや事前サイトを用意し、院長の診療方針、リハビリ室の設備や広さ、求める人物像などを具体的に伝えることが重要です。職場の雰囲気や方針が明確に伝わる情報を整えておくことで、意欲の高い人材からの応募につながります。

まとめ 

整形外科クリニックの収益において、運動器リハビリテーション料の区分は大きな要素です。

運動器リハビリテーション料（Ⅱ）は運動器リハビリテーション料（Ⅲ）に比べて点数が高く、常勤スタッフを雇用した場合の人件費を回収しやすくなります。ただし、運動器リハビリテーション料（Ⅱ）を算定するには、45㎡以上の専用リハビリ室と専従常勤スタッフ2名以上の確保という条件があります。

物件の広さやレイアウト、採用計画はいずれも開業準備の初期段階で決める必要があります。運動器リハビリテーション料（Ⅱ）の取得を目指す場合は、初期段階から条件を意識して動くようにしましょう。