理学療法士（PT）や作業療法士（OT）は、運動器リハビリテーションを行うクリニックにおいて、売上と患者さんの定着に直結するスタッフです。理学療法士・作業療法士の採用は、「どの施設基準を取るか」に合わせて人数を決める必要があります。

現在は多くの施設で理学療法士・作業療法士の需要が高く、採用は簡単ではありません。近隣のクリニックに負けないよう、魅力的な条件を打ち出す工夫が必要です。この記事では、施設基準に合わせた人数設定、採用するための求人の作り方、開院前の研修について解説します。

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施設基準に合わせた必要な人数

理学療法士・作業療法士の採用人数は、取得したい運動器リハビリテーション料の基準から計算します。

運動器リハビリテーション料（Ⅰ）は専従の常勤PTまたは常勤OTが4名以上、運動器リハビリテーション料（Ⅱ）は専従の常勤PTまたは常勤OTが2名以上必要です。

運動器リハビリテーション料（Ⅲ）はPTやOT、または適切な研修を受けた看護師や柔道整復師などを常勤換算で1名以上配置することで算定できます。

理想は施設基準の人数 ＋1～2名の採用

施設基準の人数は維持するための最低条件に過ぎないため、急な休みや退職に備えて余裕を持った確保が必要です。ただしPTやOTの採用は難しく、最低人数だけで始めると1人の離脱で算定ができなくなる恐れがあります。余裕がない場合は無理に上位基準を狙わず、開業後もすぐに増員の募集を続けたり、個別リハビリが止まっても物理療法へ切り替えられる手順を整えておくことが大切です。

PT・OTを採用するための募集ポイント

どこもPTやOTを欲しがっているため、近隣クリニックとの採用競争は激しくなっています。求職者に選ばれるためには、自院の強みを伝えるだけでなく、周辺の相場を把握したうえで魅力的な条件を提示することが欠かせません。

近隣クリニックの募集条件を研究して給与を設定する

採用を成功させるためには、まず周辺エリアのクリニックが提示している給与額や手当、休日数などの募集条件を細かく調べます。PTやOTの奪い合いが起きている地域では、相場と同等にするだけでは求職者の目を引けません。確実に人員を確保したい場合は、近隣の相場よりも少し高めの基本給を設定したり、明確な手当を上乗せしたりする検討が必要です。

勉強できる環境やサポート体制を書く

スキルアップしたいPT・OTは、クリニックに行くと勉強できないのではないかと不安を感じます。「院長による症例検討会あり」「外部セミナーの参加費を補助」など、学べる環境があることを求人に書いておくと、応募につながりやすくなります。

給与とインセンティブの仕組みを伝える

外来リハビリの算定単位数は、そのまま医院の売上になります。固定給だけでなく、「月◯単位以上の算定で手当支給」といったインセンティブの仕組みを用意して求人に載せると、しっかり稼ぎたい人の応募を増やせます。

日祝休みや残業の少なさをアピールする

前職で当直や身体的な負担に悩んできたPT・OTは少なくありません。「当直なし」「日祝休み」「残業ほぼなし」といった、外来クリニックならではの働きやすさを具体的に伝えることが採用の強みになります。

導入するリハビリ機器やスペースの広さを載せる

PT・OTにとって、どんな機器や環境で働くかは重要な判断材料です。ウォーターベッドや超音波治療器などの機器名、運動スペースの広さを具体的に記載して、働くイメージを持ってもらいます。

開業前研修の進め方

スタッフを採用した後は、開院前の研修で診察とリハビリの連携や時間の使い方をすり合わせます。

診察からカルテ記入までの流れを確認する

「診察→リハビリ指示→予約取り→リハビリ実施→カルテ記入」という一連の流れを実際に行ってみます。医師の指示が正しく伝わるか、カルテの書き方に問題がないかを確認します。

1枠20分の時間を計って練習する

外来リハビリは時間通りに進めることが重要です。模擬患者を相手に20分測って練習し、問診から治療、自主トレの指導、カルテ入力までが時間内に終わるかを確認しておきます。

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まとめ

クリニックで理学療法士・作業療法士を採用する際は、施設基準の人数はあくまで最低条件であると理解し、急な休みや離脱に備えて開業後も募集を続けるなどの備えをしておくことが重要です。

また、どこも理学療法士・作業療法士を欲しがっている採用難の状況だからこそ、近隣クリニックの条件を調査して相場以上の給与を検討したり、勉強できる環境や働きやすさを求人にしっかり記載したりして差別化を図ります。採用後は開院前の研修で20分の時間管理と連携の手順を固めておくことで、初日からスムーズにリハビリ室を運営できます。