クリニックを開業するにあたり、多くの先生が気になるのは「どれくらいの開業資金が必要になるのか」というお金に関する全体像ではないでしょうか？開業資金は物件の形態（テナントか戸建てか）や診療科目によって金額に差が生じるため、自院の計画に合わせた相場感をあらかじめ把握しておくことが大切です。

資金不足による開業後の不都合を防ぐためには、設備投資などの初期費用だけでなく、経営が軌道に乗るまでの運転資金も含めた計画を立てる必要があります。

本記事では、クリニック開業における資金の全体的な相場感をはじめ、テナントと戸建てによる費用の違い、主な内訳について分かりやすく解説します。

クリニック開業資金の全体相場（物件形態別）

クリニックの開業資金は、物件の形態によって必要な金額が大きく変わります。大きく分けて「テナント開業」と「戸建て開業」の2種類があり、それぞれの資金相場の目安は以下の通りです。

テナント開業の資金相場（5,000万円〜1億円程度）

ビルや商業施設などの一画を借りて開業するテナント開業の場合、開業資金の相場は5,000万円〜1億円程度が一般的です。内装工事費用は坪単価80万円〜100万円程度が目安となり、これに物件の保証金（敷金）や導入する医療機器の費用が加わります。

戸建て開業の資金相場（1億円〜2億円以上）

建物を新築して開業する戸建て開業の場合、開業資金の相場は1億円〜2億円以上となります。建物の建設費用（土地取得費を除く建築坪単価100万円〜150万円程度）が発生するため、テナント開業と比べて資金規模が大きくなります。さらに土地を新しく取得する場合は、購入代金や借地費用などが別途必要となります。

診療科目別の開業資金イメージ

開業資金は、必要となる坪数（物件の広さ）や導入する医療機器、物件の賃料帯によって大きく変動します。代表的な診療科目の坪数目安と資金イメージは以下の通りです。

なお、下記の金額はすべてテナント開業を想定した目安となります。

一般内科・小児科

（広さ：40坪前後 / 資金目安：7,000万円〜1億円程度）
電子カルテや基本的レントゲン、超音波検査装置（エコー）などが中心となり、医療機器費は比較的抑えやすい傾向にあります。一方で、感染症対策としての隔離待合室や診察室の複数確保など、40坪程度のレイアウト調整に伴う内装工事費や、立地による賃料・保証金の差額分が総額に影響します。

消化器内科

（広さ：50坪前後 / 資金目安：8,000万円〜1億2,000万円程度）
上部・下部内視鏡システムやスコープ洗浄機などの高価な医療機器が必要となるため、機器費用がかさみやすくなります。また、鎮静後のリカバリー室や大腸検査前の前処置用トイレなどを設置する必要があり、50坪前後の広さが求められます。部屋数や水回り設備の増加に伴い、内装工事費や毎月の賃料負担も一般内科より高くなる傾向があります。

整形外科

（広さ：60坪前後 / 資金目安：1億円〜1億5,000万円程度）

レントゲンや骨密度測定器、場合によってはCTなどの画像診断装置に加え、リハビリ用の機器を揃える必要があります。60坪程度の広いリハビリ室や各種設備が必要となるため内装工事費・医療機器費が高くなるほか、広い物件面積に応じた賃料負担も大きくなります。

また、整形外科の収益は運動器リハビリテーションをどれだけ実施できるかが重要となるため、理学療法士（PT）や作業療法士（OT）の採用が必須です。それに伴い、人件費や採用コストが他の診療科よりも多くかかります。

精神科・心療内科

（広さ：20〜30坪前後 / 資金目安：4,000万円〜6,000万円程度）

大型の医療機器を導入する必要がほとんどないため、医療機器費を大幅に抑えられます。診察室や心理カウンセリング室の防音工事費が中心となり、広さも20〜30坪程度で収まるケースが多いため、賃料負担も含めて他の診療科より初期費用を低く抑えることが可能です。

訪問診療・在宅医療

（広さ：15〜20坪前後 / 資金目安：2,500万円〜4,000万円程度）

外来患者さんが来院しないスタイルであれば、待合室や広大な診察室が不要なため、事務所スペースやマンションの1室（オフィス利用可物件）で開業可能です。駅近などの好立地を選ぶ必要がなく、マンションを活用することで敷金や月々の賃料も大きく抑えられます。

電子カルテやポータブル超音波機器、往診用車両の準備が中心となるため、内装費・物件費ともに他の診療科と比べて大幅に抑えられます。

開業資金の主な内訳

開業に必要な費用は、大きく「初期投資費用」と「運転資金」の2つに分類されます。それぞれの具体的な内訳は以下の通りです。

物件・工事・設備費用

テナントの契約にかかる保証金や仲介手数料、内装・外装の設計および工事費用が含まれます。テナント内装工事の坪単価は80万〜100万円程度、戸建て建築の坪単価は100万〜150万円程度（土地取得費除く）が目安となります。また、電気・給排水・空調設備などのインフラ工事費もこの項目に該当します。

医療機器・システム導入費用

レントゲン、電子カルテ、各種検査機器、診察台などの購入またはリースの費用です。診療科目や検査内容によって必要な機器構成が変わるため、事前に必要な機器リストを作成して見積もりを取ることが重要です。

広報・広告宣伝・採用費用

開院を地域の住民へ知らせるためのWebサイト制作費、ポスティングチラシの印刷・配布費、看板設置費などがかかります。また、オープニングスタッフ（看護師・理学療法士・作業療法士・医療事務等）を採用するための求人広告費や、採用後の研修人件費も準備しておく必要があります。

運転資金（開院後の維持・運営費用）

開院直後からすぐに患者数が安定するとは限らないため、数ヶ月分の運転資金を確保しておくことが大切です。毎月のテナント賃料や地代、スタッフの給料、医薬品・消耗品の仕入れ代などをカバーできるよう、半年分（約1,000万〜2,000万円程度）の運転資金を初期予算に組み込んでおくことが推奨されます。

まとめ

クリニック開業資金の相場は、物件形態や診療科目、導入機器によって数千万円から2億円近くまで幅広く変動します。

資金計画を立てる際は、内装や建築といった設備などの初期費用だけでなく、開院後の経営を維持するための運転資金も含めて試算することが大切です。自院の予算と目指す診療スタイルに合わせ、無理のない計画を進めていきましょう。